スクロースに替わってう蝕を誘発しにくい代用甘味料を上手に利用することがう蝕予防にとって重要です。多数の代用甘味料が開発されており、厚労省が許可している特定保健用食品や日本トゥースフレンドリー協会認定食品に利用されています。う蝕予防のため特に食間にはこれらの機能性食品の摂取を心掛け、メリハリのある食習慣をつけることが肝要です。
1. 代用甘味料とは
代用甘味料とは、スクロース（砂糖）の替わりに用いる甘味物質で、糖尿病でも安心して食べられる甘味料、肥満対策に用いる低カロリーのダイエット用甘味料、あるいは虫歯の原因にならない甘味料などを指します。代用甘味料には非糖質甘味料と糖質甘味料があります。非糖質甘味料は天然甘味料と合成甘味料とに分けられ、糖質甘味料は代用糖とも呼ばれ、さらに単糖類、オリゴ糖類、糖アルコール類に分類されます。表1はいろいろな甘味料の種類とスクロースの甘味料を1.0とした時の相対甘味度を示したものです。これらの甘味料の中で非う蝕原性あるいは低う蝕原性（う蝕の原因にならない、あるいはなりにくい）甘味料で、これまでに特定保健用食品をはじめ機能性食品に実際に使われているものはエリスリトール、キシリトール、ソルビトール、マンニトール、マルチトール、パラチニットなどの糖アルコール、パラチノース、アスパルテーム、ステビオシド、スクラロースなどです。
2. スクロースとう蝕
う蝕細菌であるミュータンスレンサ球菌は主にスクロースを利用してう蝕を発生させますが、スクロースは (1)ミュータンスレンサ球菌のグルカン合成反応の基質となりバイオフィルム形成を促し、(2)バイオフィルム内のミュータンスレンサ球菌や他の口腔内細菌の酸産生反応の基質となり、エナメル質侵襲性の酸の産生を促してう蝕の原因となります。歯垢はバイオフィルムの典型例とされています。ミュータンスレンサ球菌がグルカンで覆われた像も見られます。実際、このエナメル質は顕著に脱灰されています
う蝕予防のためには、スクロースに替わってそれ自身が酸産生反応、グルカン合成反応の基質にならない代用甘味料を利用することが肝要です。
3. 代用甘味料の上手な使い方
保健機能食品と呼ばれる食品群があります。特定保健用食品（通称トクホ）と栄養機能食品の総称です。これらは一般食品と医薬品の中間に位置し、一定の機能をもった食品です。これらの中で特にトクホがう蝕予防の観点から重要です。厚生労働省が許可しているトクホの数は2007年12月現在で753品目ですが、このうち歯科領域のトクホは58品目で、表1の*マークのついた代用甘味料が使われています。トクホ・マーク（図2）とヘルスクレームの表示が許可されています。「虫歯になりにくい」、「歯が再石灰化しやすい環境にする」などのヘルスクレームが実際に使われています。これとは別に日本トゥースフレンドリー協会認定の食品もあります。評価基準に適合し、虫歯の心配のない食品に「歯に信頼マーク」が表示されています。
う蝕予防のためには特に食間に上記のトクホ・マークや歯に信頼マークのついた機能性食品を摂取することが望まれます。スクロースは食事時に摂取し、食後のブラッシングを心掛け、食間には機能性食品を摂取するというようにメリハリのついた食習慣をつけることも重要です。ブラッシングができない場合でもトクホ・ガムを噛むことによって唾液の分泌を促し、口腔内環境を中性に維持してう蝕予防を目指すことが肝要です。
水晶の誓い！！
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1. 代用甘味料とは
代用甘味料とは、スクロース（砂糖）の替わりに用いる甘味物質で、糖尿病でも安心して食べられる甘味料、肥満対策に用いる低カロリーのダイエット用甘味料、あるいは虫歯の原因にならない甘味料などを指します。代用甘味料には非糖質甘味料と糖質甘味料があります。非糖質甘味料は天然甘味料と合成甘味料とに分けられ、糖質甘味料は代用糖とも呼ばれ、さらに単糖類、オリゴ糖類、糖アルコール類に分類されます。表1はいろいろな甘味料の種類とスクロースの甘味料を1.0とした時の相対甘味度を示したものです。これらの甘味料の中で非う蝕原性あるいは低う蝕原性（う蝕の原因にならない、あるいはなりにくい）甘味料で、これまでに特定保健用食品をはじめ機能性食品に実際に使われているものはエリスリトール、キシリトール、ソルビトール、マンニトール、マルチトール、パラチニットなどの糖アルコール、パラチノース、アスパルテーム、ステビオシド、スクラロースなどです。
2. スクロースとう蝕
う蝕細菌であるミュータンスレンサ球菌は主にスクロースを利用してう蝕を発生させますが、スクロースは (1)ミュータンスレンサ球菌のグルカン合成反応の基質となりバイオフィルム形成を促し、(2)バイオフィルム内のミュータンスレンサ球菌や他の口腔内細菌の酸産生反応の基質となり、エナメル質侵襲性の酸の産生を促してう蝕の原因となります。歯垢はバイオフィルムの典型例とされています。ミュータンスレンサ球菌がグルカンで覆われた像も見られます。実際、このエナメル質は顕著に脱灰されています
う蝕予防のためには、スクロースに替わってそれ自身が酸産生反応、グルカン合成反応の基質にならない代用甘味料を利用することが肝要です。
3. 代用甘味料の上手な使い方
保健機能食品と呼ばれる食品群があります。特定保健用食品（通称トクホ）と栄養機能食品の総称です。これらは一般食品と医薬品の中間に位置し、一定の機能をもった食品です。これらの中で特にトクホがう蝕予防の観点から重要です。厚生労働省が許可しているトクホの数は2007年12月現在で753品目ですが、このうち歯科領域のトクホは58品目で、表1の*マークのついた代用甘味料が使われています。トクホ・マーク（図2）とヘルスクレームの表示が許可されています。「虫歯になりにくい」、「歯が再石灰化しやすい環境にする」などのヘルスクレームが実際に使われています。これとは別に日本トゥースフレンドリー協会認定の食品もあります。評価基準に適合し、虫歯の心配のない食品に「歯に信頼マーク」が表示されています。
う蝕予防のためには特に食間に上記のトクホ・マークや歯に信頼マークのついた機能性食品を摂取することが望まれます。スクロースは食事時に摂取し、食後のブラッシングを心掛け、食間には機能性食品を摂取するというようにメリハリのついた食習慣をつけることも重要です。ブラッシングができない場合でもトクホ・ガムを噛むことによって唾液の分泌を促し、口腔内環境を中性に維持してう蝕予防を目指すことが肝要です。
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砂糖は虫歯のリスク・ファクターのひとつであり、摂取方法によって虫歯の有病状況に影響を与えるため、甘味（砂糖）摂取の総量を減らすこと、あるいはその摂取回数を減らすよう指導するべきです。ただ、そのように指導しても明瞭な予防効果を得ることは困難であるため、他の予防手段を併用することが必要です。
1. 砂糖と永久歯の虫歯との関係
a) スウェーデンの研究（虫歯が流行していた時代）
スウェーデンでは1940年代後半から50年代前期にかけて、食餌がヒトの虫歯に与える効果について、436名を対象に実験的な調査が行われました。
砂糖の消費は虫歯の活動性を増大させました。
歯につきやすいおやつは、虫歯の活動性を大きく示しました。
虫歯のリスクは最も大きかったのは、歯につきやすいおやつが食事の間に摂取されたときでした。
同じ条件であれば、虫歯の増加は大きな個人差を示しました。
虫歯の増加は、食餌から歯につきやすいおやつを除くと消退しました。
虫歯は、精製された砂糖、自然糖、あるいは炭水化物等が存在しなくても発生しました。
b) 英国と米国の研究（虫歯が減少してきた時代）
英国の研究（11歳405名を2年間追跡、1984年）では、虫歯の増加量と毎日の砂糖摂取量との間に有意な相関が見られましたが、その関係は弱いものでした。砂糖の摂取回数よりも摂取量の方が虫歯と関係があり、最も砂糖を消費していたグループは、最も砂糖摂取が少なかったグループに比べて約1.56倍の高い虫歯の増加傾向を示しました。
米国の研究（11-15歳499名を3年間追跡、1988年）では、食間に消費された砂糖の量が虫歯の増える量と関係がありました。また、高い虫歯の増加を示したグループと虫歯の増加がなかったグループを比較すると、前者においておやつの頻回な摂取が見られましたが、毎日の食事回数、あるいは砂糖の入ったおやつを食べる回数と虫歯の増える量との間に関係は見られませんでした。
c) 永久歯の虫歯に関して砂糖の摂取に関する指導のあり方
ヒトを対象とした疫学研究では、虫歯のない人々の多くが比較的多量の砂糖を消費していることが示されています。
砂糖の摂取について集団的な指導のときには、「べたべたしたおやつ」とか「おやつのとり方」など細かく指示するよりも、個人の砂糖摂取の総量を引き下げることに指導を集中させる方が良いようです。
一方で、虫歯に対してかなり感受性の高い患者に砂糖摂取に関する指導を行うことは、かなりの利益をもたらすことが示唆されます。虫歯を処置するために歯科医院に来た患者は、比較的歯科保健に関心が高いと考えられますので、砂糖の摂取に関する細かな指導は、こうした患者に対してこそ行われるべきものです。患者の状況に応じたリスク評価を行い、その患者の状況応じた指導を行うことは、望ましい指導のあり方だといえるでしょう。
2. 乳歯の虫歯と甘い飲食物の摂取回数との関係と指導のあり方
過去の報告では、甘い飲食物の摂取回数に伴い、平均虫歯数も増加する傾向が見られました。このことから、甘味（砂糖）の摂取回数を減らすような適正な摂取方法を指導すれば虫歯が減少するように考えられがちですが、日本における調査では、1歳6カ月時の歯科健診で保健指導を受けた群と受けなかった群を3歳児歯科健診で比較したとき、甘い飲食物の摂取回数に明らかな差は見られませんでした。
しかし、フッ化物歯面塗布を受けるようになった子どもの数は、保健指導を受けた群の方が多かったのです。生活行動を制限するような指導よりも、予防のための積極的な行動を促す指導の方が受け容れやすいことが分かっています。
甘味（砂糖）の摂取回数を減らすような指導が行われますが、併せて他の予防手段の導入とそれを受入れるような指導も必要です。
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1. 砂糖と永久歯の虫歯との関係
a) スウェーデンの研究（虫歯が流行していた時代）
スウェーデンでは1940年代後半から50年代前期にかけて、食餌がヒトの虫歯に与える効果について、436名を対象に実験的な調査が行われました。
砂糖の消費は虫歯の活動性を増大させました。
歯につきやすいおやつは、虫歯の活動性を大きく示しました。
虫歯のリスクは最も大きかったのは、歯につきやすいおやつが食事の間に摂取されたときでした。
同じ条件であれば、虫歯の増加は大きな個人差を示しました。
虫歯の増加は、食餌から歯につきやすいおやつを除くと消退しました。
虫歯は、精製された砂糖、自然糖、あるいは炭水化物等が存在しなくても発生しました。
b) 英国と米国の研究（虫歯が減少してきた時代）
英国の研究（11歳405名を2年間追跡、1984年）では、虫歯の増加量と毎日の砂糖摂取量との間に有意な相関が見られましたが、その関係は弱いものでした。砂糖の摂取回数よりも摂取量の方が虫歯と関係があり、最も砂糖を消費していたグループは、最も砂糖摂取が少なかったグループに比べて約1.56倍の高い虫歯の増加傾向を示しました。
米国の研究（11-15歳499名を3年間追跡、1988年）では、食間に消費された砂糖の量が虫歯の増える量と関係がありました。また、高い虫歯の増加を示したグループと虫歯の増加がなかったグループを比較すると、前者においておやつの頻回な摂取が見られましたが、毎日の食事回数、あるいは砂糖の入ったおやつを食べる回数と虫歯の増える量との間に関係は見られませんでした。
c) 永久歯の虫歯に関して砂糖の摂取に関する指導のあり方
ヒトを対象とした疫学研究では、虫歯のない人々の多くが比較的多量の砂糖を消費していることが示されています。
砂糖の摂取について集団的な指導のときには、「べたべたしたおやつ」とか「おやつのとり方」など細かく指示するよりも、個人の砂糖摂取の総量を引き下げることに指導を集中させる方が良いようです。
一方で、虫歯に対してかなり感受性の高い患者に砂糖摂取に関する指導を行うことは、かなりの利益をもたらすことが示唆されます。虫歯を処置するために歯科医院に来た患者は、比較的歯科保健に関心が高いと考えられますので、砂糖の摂取に関する細かな指導は、こうした患者に対してこそ行われるべきものです。患者の状況に応じたリスク評価を行い、その患者の状況応じた指導を行うことは、望ましい指導のあり方だといえるでしょう。
2. 乳歯の虫歯と甘い飲食物の摂取回数との関係と指導のあり方
過去の報告では、甘い飲食物の摂取回数に伴い、平均虫歯数も増加する傾向が見られました。このことから、甘味（砂糖）の摂取回数を減らすような適正な摂取方法を指導すれば虫歯が減少するように考えられがちですが、日本における調査では、1歳6カ月時の歯科健診で保健指導を受けた群と受けなかった群を3歳児歯科健診で比較したとき、甘い飲食物の摂取回数に明らかな差は見られませんでした。
しかし、フッ化物歯面塗布を受けるようになった子どもの数は、保健指導を受けた群の方が多かったのです。生活行動を制限するような指導よりも、予防のための積極的な行動を促す指導の方が受け容れやすいことが分かっています。
甘味（砂糖）の摂取回数を減らすような指導が行われますが、併せて他の予防手段の導入とそれを受入れるような指導も必要です。
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シーラントは、奥歯の溝を物理的に封鎖したり、シーラント材の中に含まれるフッ化物により再石灰化作用を促進するむし歯予防法です。4年以上で約60％のむし歯予防効果が認められ、特にフッ化物応用との併用によりむし歯予防効果はさらに増加します。シーラントはむし歯発症リスクの高い歯に行うと特に有効です。
シーラントのむし歯予防効果と安全性
シーラントは、奥歯の溝をむし歯から予防する方法です（図1）。シーラントによるむし歯予防が今日のように効果をあげた背景にはシーラントの材質の改善が大きく寄与しています。奥歯の溝をレジンといわれるプラスチックで物理的に封鎖することで口腔内の環境から遮断する方法、グラスアイオノマーといわれるセメントで奥歯の溝を物理的に封鎖することに加え、シーラント材の中に含まれるフッ化物が再石灰化作用を促進する方法などがあります。最近は、レジンとグラスアイオノマーの両方の性質を併せ持ったシーラント材も開発されています。むし歯予防効果に関してはすでに多くの調査があります。4年以上で約60％のむし歯予防効果が認められ、特にフッ化物応用との併用によりむし歯予防効果はさらに増加すると報告されています。
なお、一部のレジン系シーラント材に含まれるビスフェノールAの環境ホルモン様作用の危険性が1996年に指摘されました。しかし、その後の研究によって当時危惧されたような危険性は、現在調べうる限りではないとされています。
シーラントの適応基準と地域歯科保健活動への応用
シーラントをどのような歯に対して行うかは、むし歯発症リスクの判定と密接な関係があります。むし歯発症リスクの高い歯をシーラントの適応とすることは、シーラント処置歯数の絞り込みが可能となり、高いむし歯予防効果も維持できることから経済的にも合理的な方法と考えられます。
むし歯の発症リスクについては主に個体の情報から判断する方法と、歯の情報から判断する方法とに分類することができます。個体を対象とした判定基準には、過去のむし歯経験、生活習慣、唾液の性状、口腔細菌の状況などがあります。また歯を対象とした判定基準には奥歯の溝の形態、萌出状況等があります。
地域歯科保健活動としてフッ化物応用とシーラントを組み合わせることで大きなむし歯予防成果を上げている地域もあります。つまり、保育園や学校でフッ化物洗口を実施するとともに、よりむし歯になりやすいリスクの高い歯を持っている子供には予防勧奨をし、地域の歯科医療機関でシーラントを実施してもらうことを系統的に行っています。
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シーラントのむし歯予防効果と安全性
シーラントは、奥歯の溝をむし歯から予防する方法です（図1）。シーラントによるむし歯予防が今日のように効果をあげた背景にはシーラントの材質の改善が大きく寄与しています。奥歯の溝をレジンといわれるプラスチックで物理的に封鎖することで口腔内の環境から遮断する方法、グラスアイオノマーといわれるセメントで奥歯の溝を物理的に封鎖することに加え、シーラント材の中に含まれるフッ化物が再石灰化作用を促進する方法などがあります。最近は、レジンとグラスアイオノマーの両方の性質を併せ持ったシーラント材も開発されています。むし歯予防効果に関してはすでに多くの調査があります。4年以上で約60％のむし歯予防効果が認められ、特にフッ化物応用との併用によりむし歯予防効果はさらに増加すると報告されています。
なお、一部のレジン系シーラント材に含まれるビスフェノールAの環境ホルモン様作用の危険性が1996年に指摘されました。しかし、その後の研究によって当時危惧されたような危険性は、現在調べうる限りではないとされています。
シーラントの適応基準と地域歯科保健活動への応用
シーラントをどのような歯に対して行うかは、むし歯発症リスクの判定と密接な関係があります。むし歯発症リスクの高い歯をシーラントの適応とすることは、シーラント処置歯数の絞り込みが可能となり、高いむし歯予防効果も維持できることから経済的にも合理的な方法と考えられます。
むし歯の発症リスクについては主に個体の情報から判断する方法と、歯の情報から判断する方法とに分類することができます。個体を対象とした判定基準には、過去のむし歯経験、生活習慣、唾液の性状、口腔細菌の状況などがあります。また歯を対象とした判定基準には奥歯の溝の形態、萌出状況等があります。
地域歯科保健活動としてフッ化物応用とシーラントを組み合わせることで大きなむし歯予防成果を上げている地域もあります。つまり、保育園や学校でフッ化物洗口を実施するとともに、よりむし歯になりやすいリスクの高い歯を持っている子供には予防勧奨をし、地域の歯科医療機関でシーラントを実施してもらうことを系統的に行っています。
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水道水フロリデーションとは、虫歯を予防するために、飲料水中のフッ化物濃度を、歯のフッ素症の流行がなく虫歯の発生を大きく抑制する適正量（約1ppm）まで調整するという自然を模倣した方法です。現状の虫歯有病状況を半分以下にするという効果が確認されており、安全性と効果については専門機関が保証しています。
水道水フロリデーションとは、飲料水中に存在するフッ化物の量を適正な濃度に調整し、その飲料水を摂取することによって虫歯を予防する方法です。実際には、以下の3つの方法があります。
天然の適正濃度水源をそのまま利用する。
天然のフッ化物濃度が不足している場合、適正濃度までフッ化物を追加して調整する。
天然のフッ化物濃度が高すぎる場合、適正濃度までフッ化物を除去して調整する。
水道水フロリデーションの安全性、および効果については、世界保健機関（WHO）、米国疾病コントロール・予防センター（CDC）および世界中の各国歯科医師会など、国際的あるいは国家的な専門機関が保証しており、その普及を支持しています。
1. 飲料水中フッ化物濃度と歯のフッ素症の流行および虫歯有病状況
米国国立公衆衛生局のディーン（Dean,T.）は、歯のフッ素症と虫歯有病状況について、飲料水中フッ化物濃度の異なる21地域の12〜14歳の約7,400名を対象に調査を行いました。
その結果、飲料水中フッ化物濃度が0.9ppmまでの地区では歯のフッ素症の流行はほとんどみられないこと、1.2ppmを越えるあたりから軽い歯のフッ素症が発現し始め、1.8ppm以上になると誰が見てもそれと気付く中等度以上の歯のフッ素症が発現していることが分かりました。
また、虫歯有病状況は、飲料水中フッ化物濃度が0ppmから1.2ppmの範囲において急勾配で減少し、それ以上のフッ化物濃度になると、減少傾向は緩慢になっていきました。
こうしたことから、「飲料水中フッ化物濃度が1ppm以下であれば歯のフッ素症の流行がなく、また、1ppm前後のフッ化物を含む飲料水は、虫歯の発生を大きく抑制する」という結論が出され、このような自然の模倣によって、フッ化物が不足した水道水にフッ化物を添加すれば、虫歯が予防できるということが分かったのです。
＊歯のフッ素症： その特徴をあげると、エナメル質に境界不明瞭の白斑、白濁、白い水平縞があらわれる。マイルドなものは、専門家でないと識別が困難である。中等度になると歯面全体にわたってチョーク様に白濁する。これに小陥凹が加わることがある。小陥凹部には外来性の色素が沈着し、褐色-黒色を呈することがある。虫歯が少ない。
＊ppm： 「100万分の1」の単位。例えば、ある物質が1リットル中に1mg含まれているということ。
2. 水道水フロリデーションの始まり
1945年に、米国ミシガン州のグランド・ラピッズ（Grand Rapids）ほか北米の3カ所において世界ではじめての水道水フロリデーションが開始されました。その10年後には、永久歯の虫歯を約50〜70％予防するという結果があらためて確認されたのです。
3. 水道水フロリデーションの普及
その後、水道水フロリデーションは、米国内はもとよりオーストラリア、ブラジル、香港、アイルランド、マレーシア、ニュージーランド、シンガポール、英国など多くの国々や地域に導入されるようになりました。世界的にみると、61カ国、3億5,600万人が水道水フロリデーションからの利益を受けていると見積もられています。
また、世界23カ国から集められた永久歯虫歯の予防効果（86編）、および乳歯虫歯の予防効果（66編）に関する報告を収集し総括してみますと、国の違い、民族の違い、生活様式の違い、さらに虫歯有病状況の違いがあるにもかかわらず、現状の虫歯有病状況を半分以下にするという効果が確認されています。
4. 日本における水道水フロリデーション
わが国においては、1952年から1965年まで京都市山科地区で水道水フロリデーションが試験研究として行われました。その他に沖縄県（1957〜73年）、および三重県朝日町（1967〜72年）でも実施されていたことがあります。残念なことに、現在ではいずれも中止されていますが、その再開が望まれるところです。
【付記】
水道水フロリデーションは、「水道水フッ化物濃度調整」あるいは「水道水フッ化物濃度適正化」ともいわれます。
過去には、フッ化物が不足している飲料水にフッ化物を添加する場合のみに限定して「水道水フッ素化」あるいは「水道水フッ化物添加」と表現されることがありましたが、現在では、フッ化物が過量の場合はフッ化物を部分的に除去すること、また、不足の場合は同じく添加することによって濃度を適正に調整するという本来の定義に基づいた表現が採用されるようになりました。
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水道水フロリデーションとは、飲料水中に存在するフッ化物の量を適正な濃度に調整し、その飲料水を摂取することによって虫歯を予防する方法です。実際には、以下の3つの方法があります。
天然の適正濃度水源をそのまま利用する。
天然のフッ化物濃度が不足している場合、適正濃度までフッ化物を追加して調整する。
天然のフッ化物濃度が高すぎる場合、適正濃度までフッ化物を除去して調整する。
水道水フロリデーションの安全性、および効果については、世界保健機関（WHO）、米国疾病コントロール・予防センター（CDC）および世界中の各国歯科医師会など、国際的あるいは国家的な専門機関が保証しており、その普及を支持しています。
1. 飲料水中フッ化物濃度と歯のフッ素症の流行および虫歯有病状況
米国国立公衆衛生局のディーン（Dean,T.）は、歯のフッ素症と虫歯有病状況について、飲料水中フッ化物濃度の異なる21地域の12〜14歳の約7,400名を対象に調査を行いました。
その結果、飲料水中フッ化物濃度が0.9ppmまでの地区では歯のフッ素症の流行はほとんどみられないこと、1.2ppmを越えるあたりから軽い歯のフッ素症が発現し始め、1.8ppm以上になると誰が見てもそれと気付く中等度以上の歯のフッ素症が発現していることが分かりました。
また、虫歯有病状況は、飲料水中フッ化物濃度が0ppmから1.2ppmの範囲において急勾配で減少し、それ以上のフッ化物濃度になると、減少傾向は緩慢になっていきました。
こうしたことから、「飲料水中フッ化物濃度が1ppm以下であれば歯のフッ素症の流行がなく、また、1ppm前後のフッ化物を含む飲料水は、虫歯の発生を大きく抑制する」という結論が出され、このような自然の模倣によって、フッ化物が不足した水道水にフッ化物を添加すれば、虫歯が予防できるということが分かったのです。
＊歯のフッ素症： その特徴をあげると、エナメル質に境界不明瞭の白斑、白濁、白い水平縞があらわれる。マイルドなものは、専門家でないと識別が困難である。中等度になると歯面全体にわたってチョーク様に白濁する。これに小陥凹が加わることがある。小陥凹部には外来性の色素が沈着し、褐色-黒色を呈することがある。虫歯が少ない。
＊ppm： 「100万分の1」の単位。例えば、ある物質が1リットル中に1mg含まれているということ。
2. 水道水フロリデーションの始まり
1945年に、米国ミシガン州のグランド・ラピッズ（Grand Rapids）ほか北米の3カ所において世界ではじめての水道水フロリデーションが開始されました。その10年後には、永久歯の虫歯を約50〜70％予防するという結果があらためて確認されたのです。
3. 水道水フロリデーションの普及
その後、水道水フロリデーションは、米国内はもとよりオーストラリア、ブラジル、香港、アイルランド、マレーシア、ニュージーランド、シンガポール、英国など多くの国々や地域に導入されるようになりました。世界的にみると、61カ国、3億5,600万人が水道水フロリデーションからの利益を受けていると見積もられています。
また、世界23カ国から集められた永久歯虫歯の予防効果（86編）、および乳歯虫歯の予防効果（66編）に関する報告を収集し総括してみますと、国の違い、民族の違い、生活様式の違い、さらに虫歯有病状況の違いがあるにもかかわらず、現状の虫歯有病状況を半分以下にするという効果が確認されています。
4. 日本における水道水フロリデーション
わが国においては、1952年から1965年まで京都市山科地区で水道水フロリデーションが試験研究として行われました。その他に沖縄県（1957〜73年）、および三重県朝日町（1967〜72年）でも実施されていたことがあります。残念なことに、現在ではいずれも中止されていますが、その再開が望まれるところです。
【付記】
水道水フロリデーションは、「水道水フッ化物濃度調整」あるいは「水道水フッ化物濃度適正化」ともいわれます。
過去には、フッ化物が不足している飲料水にフッ化物を添加する場合のみに限定して「水道水フッ素化」あるいは「水道水フッ化物添加」と表現されることがありましたが、現在では、フッ化物が過量の場合はフッ化物を部分的に除去すること、また、不足の場合は同じく添加することによって濃度を適正に調整するという本来の定義に基づいた表現が採用されるようになりました。
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▼ フッ化物洗口
一定濃度のフッ化ナトリウム溶液（5〜10ml）を用いて、1分間ブクブクうがいを行う方法で、永久歯のむし歯予防手段として有効です。第一大臼歯の萌出時期(就学前)にあわせて開始し中学生まで続けます。保育園･幼稚園･小中学校で、集団で実施されていますが、個人的に家庭で行う方法もあります。
フッ化物洗口
フッ化物洗口（FMR）は、永久歯のむし歯予防を目的に、一定の濃度のフッ化ナトリウムを含む溶液で1分間ぶくぶくうがいをする方法です。
フッ化物洗口の実際
1. 洗口頻度と使用する薬剤の濃度
保育･幼稚園、小中学校で集団として行う場合、週5回法と週1回法があります。週5回法では、0.05％フッ化ナトリウム溶液（フッ化物イオン濃度225ppm）を、週1回法では0.2％フッ化ナトリウム溶液(同900ppm)を用います。週5回法は、主に保育・幼稚園で採用されています。なお、家庭では、市販の洗口剤（ミラノールR、オラブリスR：フッ化物イオン濃度250ppm）を用いて毎日行います。
2. 洗口液の量と洗口時間
1回の洗口液の量は、就学前の幼児では5〜7ml、小学生以上では10mlです。洗口時間は1分間で、砂時計を見ながら、あるいは、音楽に合わせて行います。なお、就学前の幼児では、真水による「ぶくぶくうがい」と吐き出しの練習をして、上手にできることを確認してから洗口液に切り替えます。
3. 洗口後の注意
洗口後30分間は飲食、うがいを控えます。保育園では午睡の前に、幼稚園や小中学校では授業の直前に実施されています。家庭では、就寝前の歯磨きの後が適切です。
フッ化物洗口の予防効果
わが国の報告によれば、むし歯予防効果は約30〜80%です。第一大臼歯の萌出時期に合わせた開始と長期間継続することが効果を確かにするために必要です。また、この獲得した効果は洗口終了後も持続しています。また、成人においても隣接面むし歯や根面むし歯の予防に効果的です。
1. 就学前からのフッ化物洗口の有効性
予防効果に関する論文を開始年齢によって分類すると、小学校入学後（6歳）の実施群の31〜49%に対し、就学前4歳児から実施した群では、54％〜77％と、就学前からの実施で高い予防効果を得ることができます。
2. フッ化物洗口終了後の予防効果の持続
施設単位で行われるフッ化物洗口は、中学校卒業で終了します。終了後のむし歯有病状況を、洗口を経験しなかった群と比較すると、高校生では56%と83％、20歳では54％の予防効果が報告されています。歯は、成熟にともない、むし歯抵抗性を獲得します。未成熟な時期にむし歯罹患を免れたことが理由です。
フッ化物洗口の安全性：1回の洗口での口腔内フッ化物残留量
保育園児の洗口後の口腔内残留率は約10％です。週5回法の場合約0.2mgのフッ化物が口腔内に残ります。この量は、フッ化物錠剤の投与基準量の0.5mg／日（3〜6歳児）の半分以下で、お茶をコップ1〜1.5杯飲んだときに摂取するフッ化物の量に相当します。また、就学前児(体重20kg)が1回分の洗口液を全量（7ml中のフッ化物量は1.6mg）誤って飲んだとしても、急性中毒の心配はありません。
フッ化物洗口の普及状況
NPO法人日本むし歯フッ素推進会議の2006年度調査から、全国の約5,100施設で約50万人が実施しています。歯科医院での指導により家庭で実施している小児（園児〜中学生）は約35万人と推計されています（2002年調査）。世界的にみると、約1億人の小児がフッ化物洗口を実施しています。
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フッ化物洗口
フッ化物洗口（FMR）は、永久歯のむし歯予防を目的に、一定の濃度のフッ化ナトリウムを含む溶液で1分間ぶくぶくうがいをする方法です。
フッ化物洗口の実際
1. 洗口頻度と使用する薬剤の濃度
保育･幼稚園、小中学校で集団として行う場合、週5回法と週1回法があります。週5回法では、0.05％フッ化ナトリウム溶液（フッ化物イオン濃度225ppm）を、週1回法では0.2％フッ化ナトリウム溶液(同900ppm)を用います。週5回法は、主に保育・幼稚園で採用されています。なお、家庭では、市販の洗口剤（ミラノールR、オラブリスR：フッ化物イオン濃度250ppm）を用いて毎日行います。
2. 洗口液の量と洗口時間
1回の洗口液の量は、就学前の幼児では5〜7ml、小学生以上では10mlです。洗口時間は1分間で、砂時計を見ながら、あるいは、音楽に合わせて行います。なお、就学前の幼児では、真水による「ぶくぶくうがい」と吐き出しの練習をして、上手にできることを確認してから洗口液に切り替えます。
3. 洗口後の注意
洗口後30分間は飲食、うがいを控えます。保育園では午睡の前に、幼稚園や小中学校では授業の直前に実施されています。家庭では、就寝前の歯磨きの後が適切です。
フッ化物洗口の予防効果
わが国の報告によれば、むし歯予防効果は約30〜80%です。第一大臼歯の萌出時期に合わせた開始と長期間継続することが効果を確かにするために必要です。また、この獲得した効果は洗口終了後も持続しています。また、成人においても隣接面むし歯や根面むし歯の予防に効果的です。
1. 就学前からのフッ化物洗口の有効性
予防効果に関する論文を開始年齢によって分類すると、小学校入学後（6歳）の実施群の31〜49%に対し、就学前4歳児から実施した群では、54％〜77％と、就学前からの実施で高い予防効果を得ることができます。
2. フッ化物洗口終了後の予防効果の持続
施設単位で行われるフッ化物洗口は、中学校卒業で終了します。終了後のむし歯有病状況を、洗口を経験しなかった群と比較すると、高校生では56%と83％、20歳では54％の予防効果が報告されています。歯は、成熟にともない、むし歯抵抗性を獲得します。未成熟な時期にむし歯罹患を免れたことが理由です。
フッ化物洗口の安全性：1回の洗口での口腔内フッ化物残留量
保育園児の洗口後の口腔内残留率は約10％です。週5回法の場合約0.2mgのフッ化物が口腔内に残ります。この量は、フッ化物錠剤の投与基準量の0.5mg／日（3〜6歳児）の半分以下で、お茶をコップ1〜1.5杯飲んだときに摂取するフッ化物の量に相当します。また、就学前児(体重20kg)が1回分の洗口液を全量（7ml中のフッ化物量は1.6mg）誤って飲んだとしても、急性中毒の心配はありません。
フッ化物洗口の普及状況
NPO法人日本むし歯フッ素推進会議の2006年度調査から、全国の約5,100施設で約50万人が実施しています。歯科医院での指導により家庭で実施している小児（園児〜中学生）は約35万人と推計されています（2002年調査）。世界的にみると、約1億人の小児がフッ化物洗口を実施しています。
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