▼ たばこと健康
ＷＨＯと世界銀行の報告書から
たばこと健康の問題は、世界的にも優先度の高い健康問題である。世界保健機関(ＷＨＯ)と世界銀行は、8月8日に出版した報告書の中で、「たばこ税の増税は、特に貧困層、若年層、および比較的教育を受けていない層のたばこ消費を削減するための鍵である」としている。増税による10％のたばこ価格の上昇は、約4200万人の人々に喫煙をやめる動機を与え、約1000万人（うち低中所得国900万人）のたばこに関連する死を予防し、平均7％のたばこ増税分が政府歳入に上乗せされるだろうと研究者は見積もっている。
ＷＨＯの担当者は、世界の人々の喫煙行動が変わらなければ21世紀中には20世紀におけるたばこ関連疾患による死者の10倍にあたる10億人がたばこ関連疾患で死亡するだろうと予測している。たばこ税の増税や密輸の抑制に加えて、たばこの広告や販売促進を禁止することによっても、たばこの需要は減らすことができる。公共の場所や職場での喫煙を禁止していれば1995年には2300万人が禁煙することによって死を免れ、500万人のたばこ関連疾患が予防できた。さらに、ニコチン代替療法を受けたり、なんらかの介入を受ければ加えて600万人の人々がたばこをやめ、100万人の命が救われたであろう。喫煙者は非喫煙者よりも短命であるにも関わらず、非喫煙者よりも健康にかかる費用が大きい。先進国では、たばこ関連疾患に対する費用が年間の健康に関係する費用の6〜15％に達している。高所得国、低所得国ともにＧＤＰの1％を喫煙者の健康対策に費やしているのである。
たばこの供給を減らすことは効果的ではなく、たばこの法的規制や通商制限を実際に施行できる国はなく、10代の喫煙者へのたばこの販売をやめさせる試みもほとんど失敗に終わり、たばこの転作計画もまた失敗に終わっている。
健康日本21におけるたばこ対策
日本におけるたばこによる超過死亡数は、1995年で95000人とされ、全死亡の21％を占めている。たばこによる疾病や死亡に係わる超過医療費は1993年に年間で1兆2000億円で国民医療費の5％となっている。
わが国においても、世界禁煙デーと連動した禁煙推進の取り組み、2度にわたる「たばこ白書」の作成、「公共の場所における分煙のあり方検討会」、「21世紀のたばこ対策検討会」の開催等、少しずつではあるが、たばこ問題に対して取り組むための環境整備が進みつつある。
本年度から開始された21世紀における国民健康づくり運動（健康日本21）においても、目標設定の対象となる領域9分野のうちの1分野として『たばこ』を掲げている。具体的目標としては、最終的に以下の4つを挙げている。
(1) 喫煙が及ぼす健康影響についての十分な知識の普及
(2)未成年の喫煙をなくす
(3)公共の場や職場での分煙の徹底、および効果の高い分煙についての知識の普及
(4)禁煙、節煙を希望する者に対する禁煙支援プログラムをすべての市町村で受けられるようにする。
また、具体的な対策としては、(1) 消費者に対する情報提供、(2) 喫煙防止、(3) 非喫煙者の保護、(4) 禁煙支援を提案している。
たばこの健康影響
喫煙者は非喫煙者に比べてがんによって死亡するリスクが高くなるだけではなく、虚血性心疾患、脳血管疾患、気管支ぜんそく、胃潰瘍、歯周病等の疾病のリスクとなったり、早産、低出生体重等の妊娠への影響も見逃せない。一方、日本人の知識を平成十年度「喫煙と健康問題に関する実態調査」から見ると、たばこと肺がん、妊娠への影響、呼吸器疾患との関係は過半数が知識を有しているのに比べて、心臓病、脳卒中、歯周病との関係については、まだまだ知識が普及していない状態にあるといえる。
次に、未成年の喫煙防止については、未成年期に喫煙を開始した者では、成人になってから喫煙を開始した者に比べてたばこ関連疾患に罹るリスクが増大することからも重要である。健康教育の充実のみならず、社会環境の整備あるいは規制という形で保護する必要がある。平成8年度の「未成年者の喫煙行動に関する全国調査」によると中学1年の男子の喫煙率は7.5％、女子は3.8％、高校1年になると男子36.9％、女子15.6％に増加している。成人の喫煙率が平成10年の国民栄養調査結果でみると男性50.8％、女性10.9％であること、男女ともに喫煙率のピークが20歳代、30歳代の若年成人期にあることを考えると、喫煙者の多くが未成年期に喫煙を開始し、成人期以降も喫煙習慣が持続しているといえる。したがって、将来におけるたばこによる超過死亡、たばこ関連疾患を予防する観点から優先順位の高い健康課題であるといえる。
さらに、非喫煙者の保護について考えてみよう。環境たばこ煙という言葉がある。たばこ煙は、喫煙者が吸い込む主流煙、喫煙者が吐き出す呼出煙、火をつけたたばこから出る副流煙に大別される。これらのうち、呼出煙と副流煙をあわせて環境たばこ煙と呼んでいる。受動喫煙で問題となるのがこの環境たばこ煙である。喫煙による健康被害は喫煙者だけでなく非喫煙者の問題でもあるのは、この環境たばこ煙の存在による。公共の場、職場における分煙を進めるべき根拠もまさにここにある。
最後に、禁煙支援について述べる。平成10年度の「喫煙と健康問題に関する実態調査」によると喫煙者の26.7％が「やめたい」と考えており、「本数を減らしたい」と考えている者をあわせると64.2％にものぼる。現在、市町村、保健所、医療機関等で実施されている禁煙支援プログラムの提供をさらに拡大する必要がある。特に、妊産婦への禁煙支援は優先順位が高い。
以上、健康日本21におけるたばこと健康について述べてきた。国、都道府県、地域保健、職域保健、学校教育の各レベルにおいて、たばこ対策を推進しなければ実効のあがるものにはならず、専門職能団体、学術団体の役割も大きい。保健医療従事者や教育関係者が自ら国民に範を示すことも必要であり、自主的な取り組みを大いに期待したい。
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ガン末期からの生還他ビデオ特集
たばこと健康の問題は、世界的にも優先度の高い健康問題である。世界保健機関(ＷＨＯ)と世界銀行は、8月8日に出版した報告書の中で、「たばこ税の増税は、特に貧困層、若年層、および比較的教育を受けていない層のたばこ消費を削減するための鍵である」としている。増税による10％のたばこ価格の上昇は、約4200万人の人々に喫煙をやめる動機を与え、約1000万人（うち低中所得国900万人）のたばこに関連する死を予防し、平均7％のたばこ増税分が政府歳入に上乗せされるだろうと研究者は見積もっている。
ＷＨＯの担当者は、世界の人々の喫煙行動が変わらなければ21世紀中には20世紀におけるたばこ関連疾患による死者の10倍にあたる10億人がたばこ関連疾患で死亡するだろうと予測している。たばこ税の増税や密輸の抑制に加えて、たばこの広告や販売促進を禁止することによっても、たばこの需要は減らすことができる。公共の場所や職場での喫煙を禁止していれば1995年には2300万人が禁煙することによって死を免れ、500万人のたばこ関連疾患が予防できた。さらに、ニコチン代替療法を受けたり、なんらかの介入を受ければ加えて600万人の人々がたばこをやめ、100万人の命が救われたであろう。喫煙者は非喫煙者よりも短命であるにも関わらず、非喫煙者よりも健康にかかる費用が大きい。先進国では、たばこ関連疾患に対する費用が年間の健康に関係する費用の6〜15％に達している。高所得国、低所得国ともにＧＤＰの1％を喫煙者の健康対策に費やしているのである。
たばこの供給を減らすことは効果的ではなく、たばこの法的規制や通商制限を実際に施行できる国はなく、10代の喫煙者へのたばこの販売をやめさせる試みもほとんど失敗に終わり、たばこの転作計画もまた失敗に終わっている。
健康日本21におけるたばこ対策
日本におけるたばこによる超過死亡数は、1995年で95000人とされ、全死亡の21％を占めている。たばこによる疾病や死亡に係わる超過医療費は1993年に年間で1兆2000億円で国民医療費の5％となっている。
わが国においても、世界禁煙デーと連動した禁煙推進の取り組み、2度にわたる「たばこ白書」の作成、「公共の場所における分煙のあり方検討会」、「21世紀のたばこ対策検討会」の開催等、少しずつではあるが、たばこ問題に対して取り組むための環境整備が進みつつある。
本年度から開始された21世紀における国民健康づくり運動（健康日本21）においても、目標設定の対象となる領域9分野のうちの1分野として『たばこ』を掲げている。具体的目標としては、最終的に以下の4つを挙げている。
(1) 喫煙が及ぼす健康影響についての十分な知識の普及
(2)未成年の喫煙をなくす
(3)公共の場や職場での分煙の徹底、および効果の高い分煙についての知識の普及
(4)禁煙、節煙を希望する者に対する禁煙支援プログラムをすべての市町村で受けられるようにする。
また、具体的な対策としては、(1) 消費者に対する情報提供、(2) 喫煙防止、(3) 非喫煙者の保護、(4) 禁煙支援を提案している。
たばこの健康影響
喫煙者は非喫煙者に比べてがんによって死亡するリスクが高くなるだけではなく、虚血性心疾患、脳血管疾患、気管支ぜんそく、胃潰瘍、歯周病等の疾病のリスクとなったり、早産、低出生体重等の妊娠への影響も見逃せない。一方、日本人の知識を平成十年度「喫煙と健康問題に関する実態調査」から見ると、たばこと肺がん、妊娠への影響、呼吸器疾患との関係は過半数が知識を有しているのに比べて、心臓病、脳卒中、歯周病との関係については、まだまだ知識が普及していない状態にあるといえる。
次に、未成年の喫煙防止については、未成年期に喫煙を開始した者では、成人になってから喫煙を開始した者に比べてたばこ関連疾患に罹るリスクが増大することからも重要である。健康教育の充実のみならず、社会環境の整備あるいは規制という形で保護する必要がある。平成8年度の「未成年者の喫煙行動に関する全国調査」によると中学1年の男子の喫煙率は7.5％、女子は3.8％、高校1年になると男子36.9％、女子15.6％に増加している。成人の喫煙率が平成10年の国民栄養調査結果でみると男性50.8％、女性10.9％であること、男女ともに喫煙率のピークが20歳代、30歳代の若年成人期にあることを考えると、喫煙者の多くが未成年期に喫煙を開始し、成人期以降も喫煙習慣が持続しているといえる。したがって、将来におけるたばこによる超過死亡、たばこ関連疾患を予防する観点から優先順位の高い健康課題であるといえる。
さらに、非喫煙者の保護について考えてみよう。環境たばこ煙という言葉がある。たばこ煙は、喫煙者が吸い込む主流煙、喫煙者が吐き出す呼出煙、火をつけたたばこから出る副流煙に大別される。これらのうち、呼出煙と副流煙をあわせて環境たばこ煙と呼んでいる。受動喫煙で問題となるのがこの環境たばこ煙である。喫煙による健康被害は喫煙者だけでなく非喫煙者の問題でもあるのは、この環境たばこ煙の存在による。公共の場、職場における分煙を進めるべき根拠もまさにここにある。
最後に、禁煙支援について述べる。平成10年度の「喫煙と健康問題に関する実態調査」によると喫煙者の26.7％が「やめたい」と考えており、「本数を減らしたい」と考えている者をあわせると64.2％にものぼる。現在、市町村、保健所、医療機関等で実施されている禁煙支援プログラムの提供をさらに拡大する必要がある。特に、妊産婦への禁煙支援は優先順位が高い。
以上、健康日本21におけるたばこと健康について述べてきた。国、都道府県、地域保健、職域保健、学校教育の各レベルにおいて、たばこ対策を推進しなければ実効のあがるものにはならず、専門職能団体、学術団体の役割も大きい。保健医療従事者や教育関係者が自ら国民に範を示すことも必要であり、自主的な取り組みを大いに期待したい。
しっかり食べて、キレイにやせるフィリピン式ダイエット
プロテインのことならココ
ガン末期からの生還他ビデオ特集
老後の生き方については、さまざまな思いがあるようですが、ごらんの図のように「将来に対する不安や心配は何か？」というアンケート調査では、寝たきりや病気になった場合の扶養、介護が63％で第1位を占めています。私たちの老後はいいイメージばかりではないようです。
そこで、高齢社会へ向けての考え方の一つにクオリティ・オブ・ライフがあります。それは、生命の質、生活の質、人生の質を高めることによって、一人ひとりが老後を活き活きと暮らしていけるようにしようというものてす。
ここでは、特に老後の暮らしの大きな障害となっている“寝たきり”“ぼけ”“孤独”をどう克服し、いかにクオリティ・オブ・ライフを高めていくか、さらに一般の中高年、すなわち健康な人についても考えてみましょう。
ここでは、
・QOLの本質
・高齢社会に目を向ければ……
・障害のあるお年寄りのQOL
・健康なお年寄りのQOL
・中年期からQOLを高める
について説明しましょう。
まず、クオリティ・オブ・ライフを高めるとは、どんなことをいうのでしょう。その本質を見極めてみましょう。
クオリティ・オブ・ライフと言えば、誰もが“幸せな人生”を夢見がちですが、それだけではありません。病者であれ、健康人であれ、その人にとって生きがいを感じる最大限可能な人生があるはずです。それを見つけだすことが、クオリティ・オブ・ライフの考え方なのです。
クオリティ・オブ・ライフは、決して、他人から与えられるものではありません。自分の置かれた環境の中で、今よりも充実した生きがいのある人生をつくり出すことで、それはその人なりの生き方・考え方で決まります。
“隣りの庭が美しく見える”人は往々にして「あの人は金持ちだから」あるいは「有名人だから」とか、「仕事が安定している」とか「家庭に恵まれている」などと他人の良さばかり取り上げて、自分の環境を卑下しがちですが、これではますます精神的に落ち込むばかりで、決していい結果は得られません。
クオリティ・オブ・ライフの本質は、いま自分が身体的・精神的・経済的にどんな状態にあっても、その質を高め、満足感や生きがいを見出せる人生にしていくことです。
さて、高齢社会に目を向ければ、各人がクオリティ・オブ・ライフを高めていくうえで、いま気がかりな問題があります。
現在、65歳以上の老齢人口は総人口の16.7%(H11年)を超えている状況で、それが2050年には「3人に1人」がお年寄りという超高齢社会を迎えます。それとともに、心身の病いを持ったお年寄りも年々増え続けることになります。
こうしたハンディキャップを背負ったお年寄りは現在在宅介護に頼る人が多いのですが、その背景には、たとえば、排泄の世話には、特に他人では恥ずかしい思いをしていることが多く、できれば身内に身のまわりの世話をしてもらいたいという望みを持つといわれています。
現在では、お年寄りの身の回りの世話をしている人は、配偶者や娘、嫁などが中心で、その90％が女性で占められています。そして、そのほとんどが「体が疲れる」「自分の時間がない」「外出できない」「睡眠不足」などの日常生活の悩みを訴えています。そのため精神的に不安定になり、家族全体の不和に進むこともよくみられます。これでは、本人はもちろん、介護者や家族のクオリティ・オブ・ライフにまで影響を与えてしまいます。
そこで、まず第一の課題は、すでに寝たきりや痴呆などで苦しんでいる人たちのクオリティ・オブ・ライフをいかにつくり出してあげるかです。
QOLを高めるにあたって“寝たきり”が障害になります。そこで、厚生省はいま、“寝たきりゼロヘの10カ条”を掲げ、寝たきり状態の改善を呼びかけています。
寝たきりの老人に対しては快適な刺激を与えたり、なるベく自立する気を起こさせるように働きかけがなされるようになりました。決して楽ではないリハビリに取り組んで、「立てるようになった」「歩けるようになった」「おむつがはずせた」などのような成果があると、本人の表情も明るくなったりして、そのことがその人のクオリティ・オブ・ライフをたかめるのです。
また、痴呆のある患者に対しても、扱いにくいと放置したり、疎外するのではなく、一人の人間として捉え、あたたかい愛情と寛容の気持ちてやさしく接することで、心を穏やかにさせることができます。これがその人のクオリティ・オブ・ライフにつながるのです。
では次に、クオリティ・オブ・ライフを高めるための10カ条を紹介しましょう。
1．あたたかい愛情と忍耐と寛容の精神で、ケアする
2．日常生活に必要な基本的動作を失わせないようにする
3．訴えに十分耳を傾け、中高年者の言動を理解し受け入れていく
4．適度な刺激を与え、孤独にさせないようにする
5．中高年者のペースに合わせる
6．患者のもつ仲間意識の中の一員となる
7．規則正しい生活をする
8．急激な環境の変化や過度のストレスをできるだけ避けさせる、また、病気にさせない
9．行動異常への適切なケア、治療を心がける
10．患者の心理や行動のくせを理解し、それに合った対応や看護方法を工夫する
さらに、うつ病や孤独に悩む人にも、つとめて声をかけてあげたり、相談相手になってあげたりして、家族や社会としっかりつながっていることを理解させます。
また、お年寄りに特技があれば、それを活かす道をみつけたり、あるいは家事のなかで役割を与えられれば、自分の役割や存在が自覚でき、その人の生きがいがめばえます。
こんな働きかけの一つひとつが、心豊かなクオリティ・オブ・ライフを築くうえで、たいへん重要なのです。
次に、第二の課題は、健康に暮らす人たち、少なくとも一病息災に暮らしている高齢者の人たちのクオリティ・オブ・ライフです。
心豊かな高齢期を送るためには、まず、自分のこと、身のまわりのこと位は全て自分で行うことができることてす。そして自立意識が持てるようにすることてす。わかりやすくいえぱ、趣味を楽しみ、できればボランティアなど、生きがいの持てる生活が営めることです。
そして、家族と一緒に住めるとか、交流があるとか、また友人、知人が多くいてお茶を飲むとか、おしゃべりをするとか、たまには食事を一緒にするとかして、多くの人々とのコミュニケーションがとれて、精神的にも豊かさあふれる生活が送れることではないてしょうか。
そして、第三の課題で最も重要になってくるのが、やがて老人社会の仲間入りをする中年世代のすごし方です。将来を見通し、老後のクオリティ・オブ・ライフを高めるための準備期間という認識のもとに、40歳から始めるクオリティ・オブ．ライフに役立つ生活の仕方について説明しましょう。
40歳は、いわば人生80年の折り返し点。健康面、経済面、精神面で欠けているところがあれば、この機会に暮らしの全体を見直しておくことが大切です。
豊かな生活をはばむものの一つに病気があります。なかでも脳卒中は寝たきりの原因となったり、痴呆の引き金となったりします。日頃の生活を見直し、脳卒中などの予防に心掛けましょう。
「一病息災」も健康のうちという考え方も大切です。たとえ、高血圧、糖尿病、狭心症などの成人病があっても、その病気と上手に付き合って、有意義な生活を送るようにしようということです。
この「一病息災」も健康のうちとは、仮に一つ成人病があっても、脂肪や糖分を減らした食生活、塩分を控えた食生活、適度な運動をして、肥満の予防、ストレスをため込まないなど、日頃の生活を注意することによって、病気と付き合いながら、かえってむしろ健康な生活が送れるという考え方です。
40歳からは働き盛りのピークです。食事は、栄養のバランスを考えて、規則正しくとること。特に女性の方は老年期に起こる骨粗鬆症のため、突然骨折して寝たきりになりがちです。その予防のためには、カルシウムを十分とり、適度に身体を動かすことです。
運動については、中年からのスポ一ツは生理機能を高め、老化を防ぎます。それも特別なスポーツでなくてよく、歩く、ラジオ体操、その他、階段の昇り降りなどでよいのです。大切なことは、体を動かす習慣を身につげることてす。
働くことについては、定年が終着駅という考え方は改めるべきです。人生は会社を辞めても続くのですから、定年後のキャリアを磨いておくことが大切です。
遊びや趣味は自分に合ったもの、ときには夫婦て一緒にできるものなどがよいてしょう。「人に勧められたから」とか「友人がゴルフをやっているから自分も」というのでは、本当の喜び、生きがいは得られません。
交友関係では、会社の延長だけでは昔を語る友ばかりて世界が狭くなります。地域の人々との交流の輪を広げ、語り合い、支え合える仲間を作る努力をしていきましょう。
友人や知人とのコミュニケーションも電話より文通の方がよいでしよう。文章に表現することは創造力を高め、自分の感性が相手に伝わる喜びを知ることができ、心の健康に役立ちます。
また、学ぶことについては、単にヒマつぶしでは三日坊主で終わるので、具体的な成果に結びつくものを選びましょう。これによって学ぶ楽しさやときめきが自然と増し、生涯学習としても効果的です。
そして最後に大切なことは、将来子供の世帯と同居するのか、別居するのかを夫婦で話し合って自己選択し、それが決まったら、子供との付き合い方も設定して新しい親子関係をつくりあげましょう。
老いを歓迎し、老いを楽しむ人生シナリオをつくり出してこそ、長い人生を生きるためのクオリティ・オブ・ライフが高められるのです。
http://www.net-dream.jp
そこで、高齢社会へ向けての考え方の一つにクオリティ・オブ・ライフがあります。それは、生命の質、生活の質、人生の質を高めることによって、一人ひとりが老後を活き活きと暮らしていけるようにしようというものてす。
ここでは、特に老後の暮らしの大きな障害となっている“寝たきり”“ぼけ”“孤独”をどう克服し、いかにクオリティ・オブ・ライフを高めていくか、さらに一般の中高年、すなわち健康な人についても考えてみましょう。
ここでは、
・QOLの本質
・高齢社会に目を向ければ……
・障害のあるお年寄りのQOL
・健康なお年寄りのQOL
・中年期からQOLを高める
について説明しましょう。
まず、クオリティ・オブ・ライフを高めるとは、どんなことをいうのでしょう。その本質を見極めてみましょう。
クオリティ・オブ・ライフと言えば、誰もが“幸せな人生”を夢見がちですが、それだけではありません。病者であれ、健康人であれ、その人にとって生きがいを感じる最大限可能な人生があるはずです。それを見つけだすことが、クオリティ・オブ・ライフの考え方なのです。
クオリティ・オブ・ライフは、決して、他人から与えられるものではありません。自分の置かれた環境の中で、今よりも充実した生きがいのある人生をつくり出すことで、それはその人なりの生き方・考え方で決まります。
“隣りの庭が美しく見える”人は往々にして「あの人は金持ちだから」あるいは「有名人だから」とか、「仕事が安定している」とか「家庭に恵まれている」などと他人の良さばかり取り上げて、自分の環境を卑下しがちですが、これではますます精神的に落ち込むばかりで、決していい結果は得られません。
クオリティ・オブ・ライフの本質は、いま自分が身体的・精神的・経済的にどんな状態にあっても、その質を高め、満足感や生きがいを見出せる人生にしていくことです。
さて、高齢社会に目を向ければ、各人がクオリティ・オブ・ライフを高めていくうえで、いま気がかりな問題があります。
現在、65歳以上の老齢人口は総人口の16.7%(H11年)を超えている状況で、それが2050年には「3人に1人」がお年寄りという超高齢社会を迎えます。それとともに、心身の病いを持ったお年寄りも年々増え続けることになります。
こうしたハンディキャップを背負ったお年寄りは現在在宅介護に頼る人が多いのですが、その背景には、たとえば、排泄の世話には、特に他人では恥ずかしい思いをしていることが多く、できれば身内に身のまわりの世話をしてもらいたいという望みを持つといわれています。
現在では、お年寄りの身の回りの世話をしている人は、配偶者や娘、嫁などが中心で、その90％が女性で占められています。そして、そのほとんどが「体が疲れる」「自分の時間がない」「外出できない」「睡眠不足」などの日常生活の悩みを訴えています。そのため精神的に不安定になり、家族全体の不和に進むこともよくみられます。これでは、本人はもちろん、介護者や家族のクオリティ・オブ・ライフにまで影響を与えてしまいます。
そこで、まず第一の課題は、すでに寝たきりや痴呆などで苦しんでいる人たちのクオリティ・オブ・ライフをいかにつくり出してあげるかです。
QOLを高めるにあたって“寝たきり”が障害になります。そこで、厚生省はいま、“寝たきりゼロヘの10カ条”を掲げ、寝たきり状態の改善を呼びかけています。
寝たきりの老人に対しては快適な刺激を与えたり、なるベく自立する気を起こさせるように働きかけがなされるようになりました。決して楽ではないリハビリに取り組んで、「立てるようになった」「歩けるようになった」「おむつがはずせた」などのような成果があると、本人の表情も明るくなったりして、そのことがその人のクオリティ・オブ・ライフをたかめるのです。
また、痴呆のある患者に対しても、扱いにくいと放置したり、疎外するのではなく、一人の人間として捉え、あたたかい愛情と寛容の気持ちてやさしく接することで、心を穏やかにさせることができます。これがその人のクオリティ・オブ・ライフにつながるのです。
では次に、クオリティ・オブ・ライフを高めるための10カ条を紹介しましょう。
1．あたたかい愛情と忍耐と寛容の精神で、ケアする
2．日常生活に必要な基本的動作を失わせないようにする
3．訴えに十分耳を傾け、中高年者の言動を理解し受け入れていく
4．適度な刺激を与え、孤独にさせないようにする
5．中高年者のペースに合わせる
6．患者のもつ仲間意識の中の一員となる
7．規則正しい生活をする
8．急激な環境の変化や過度のストレスをできるだけ避けさせる、また、病気にさせない
9．行動異常への適切なケア、治療を心がける
10．患者の心理や行動のくせを理解し、それに合った対応や看護方法を工夫する
さらに、うつ病や孤独に悩む人にも、つとめて声をかけてあげたり、相談相手になってあげたりして、家族や社会としっかりつながっていることを理解させます。
また、お年寄りに特技があれば、それを活かす道をみつけたり、あるいは家事のなかで役割を与えられれば、自分の役割や存在が自覚でき、その人の生きがいがめばえます。
こんな働きかけの一つひとつが、心豊かなクオリティ・オブ・ライフを築くうえで、たいへん重要なのです。
次に、第二の課題は、健康に暮らす人たち、少なくとも一病息災に暮らしている高齢者の人たちのクオリティ・オブ・ライフです。
心豊かな高齢期を送るためには、まず、自分のこと、身のまわりのこと位は全て自分で行うことができることてす。そして自立意識が持てるようにすることてす。わかりやすくいえぱ、趣味を楽しみ、できればボランティアなど、生きがいの持てる生活が営めることです。
そして、家族と一緒に住めるとか、交流があるとか、また友人、知人が多くいてお茶を飲むとか、おしゃべりをするとか、たまには食事を一緒にするとかして、多くの人々とのコミュニケーションがとれて、精神的にも豊かさあふれる生活が送れることではないてしょうか。
そして、第三の課題で最も重要になってくるのが、やがて老人社会の仲間入りをする中年世代のすごし方です。将来を見通し、老後のクオリティ・オブ・ライフを高めるための準備期間という認識のもとに、40歳から始めるクオリティ・オブ．ライフに役立つ生活の仕方について説明しましょう。
40歳は、いわば人生80年の折り返し点。健康面、経済面、精神面で欠けているところがあれば、この機会に暮らしの全体を見直しておくことが大切です。
豊かな生活をはばむものの一つに病気があります。なかでも脳卒中は寝たきりの原因となったり、痴呆の引き金となったりします。日頃の生活を見直し、脳卒中などの予防に心掛けましょう。
「一病息災」も健康のうちという考え方も大切です。たとえ、高血圧、糖尿病、狭心症などの成人病があっても、その病気と上手に付き合って、有意義な生活を送るようにしようということです。
この「一病息災」も健康のうちとは、仮に一つ成人病があっても、脂肪や糖分を減らした食生活、塩分を控えた食生活、適度な運動をして、肥満の予防、ストレスをため込まないなど、日頃の生活を注意することによって、病気と付き合いながら、かえってむしろ健康な生活が送れるという考え方です。
40歳からは働き盛りのピークです。食事は、栄養のバランスを考えて、規則正しくとること。特に女性の方は老年期に起こる骨粗鬆症のため、突然骨折して寝たきりになりがちです。その予防のためには、カルシウムを十分とり、適度に身体を動かすことです。
運動については、中年からのスポ一ツは生理機能を高め、老化を防ぎます。それも特別なスポーツでなくてよく、歩く、ラジオ体操、その他、階段の昇り降りなどでよいのです。大切なことは、体を動かす習慣を身につげることてす。
働くことについては、定年が終着駅という考え方は改めるべきです。人生は会社を辞めても続くのですから、定年後のキャリアを磨いておくことが大切です。
遊びや趣味は自分に合ったもの、ときには夫婦て一緒にできるものなどがよいてしょう。「人に勧められたから」とか「友人がゴルフをやっているから自分も」というのでは、本当の喜び、生きがいは得られません。
交友関係では、会社の延長だけでは昔を語る友ばかりて世界が狭くなります。地域の人々との交流の輪を広げ、語り合い、支え合える仲間を作る努力をしていきましょう。
友人や知人とのコミュニケーションも電話より文通の方がよいでしよう。文章に表現することは創造力を高め、自分の感性が相手に伝わる喜びを知ることができ、心の健康に役立ちます。
また、学ぶことについては、単にヒマつぶしでは三日坊主で終わるので、具体的な成果に結びつくものを選びましょう。これによって学ぶ楽しさやときめきが自然と増し、生涯学習としても効果的です。
そして最後に大切なことは、将来子供の世帯と同居するのか、別居するのかを夫婦で話し合って自己選択し、それが決まったら、子供との付き合い方も設定して新しい親子関係をつくりあげましょう。
老いを歓迎し、老いを楽しむ人生シナリオをつくり出してこそ、長い人生を生きるためのクオリティ・オブ・ライフが高められるのです。
http://www.net-dream.jp
ストレスが無謀運転を誘発する
最近の交通事故死をみると、第２次ベビーブーム世代の若年層と、６５歳以上の高齢層の増加が特に目立っています。
若年層の場合は「自動車乗車中」の事故が半数以上を占めています。今後は女性ドライバーの急増も影響し、さらに増加するものとみられています。「自動二輪乗車中」の事故死は３０％程度で第２位ですが、最近はやや減少傾向です。
若者の交通事故死は２２時〜２時の深夜に多く、全体的にスピード違反によるものが４０％以上を占めます。これに信号無視・通行区分違反・追い越しを加えたいわゆる無謀運転が６０％近くに達します。これらのケースでは、「あまり危険でないと思った」「相手方が譲ってくれると思った」など、相手を早くから認知していても相手の動向を十分読み取らず、自分の好ましい方向に勝手に判断しがちな傾向が認められます。
言い換えると、若年層は身体の活動性が高い半面、精神的に不安定で経験に基づく認識力も未成熟なため、心身のアンバランスが目立ち、これが交通事故の要因になるのです。
特に、近年は激烈な受験競争などによって若年層のストレスが増大しており、心身のアンバランスを増幅させて、攻撃的で無謀な運転による事故を誘発するようになっています。
高齢者は不注意運転に気をつけて
高齢層の場合は、致死率（交通事故死傷者中の死亡者比率）が高いのが特徴で、６５歳以上の致死率は全年齢層の３．５倍に達しています。死亡例の７０％以上が「歩行中・自転車乗車中」の事故です。被害者のケースが多いわけですが、近年は「自動車・自動二輪・原付乗車中」の事故で高齢者が加害者になるケースも急増しています。
ちなみに、６５歳以上の免許保有者は近年急増中で、既に３５０万人を超えています。今後はさらに増加し、１０年後には免許保有者全体の２５％以上を占めると予測されます。
こうした高齢ドライバーの事故は、スピード違反などの無謀運転が少ない半面、状況対応力の低下による一時停止・優先通行・右折の違反・運転操作ミスなどが多く、集中力低下によるぼんやりや考え事による不注意・安全不確認事故なども増加しています。
一般的に、高齢ドライバーでは、首や肩、眼球などの運動能力の低下・視覚機能の低下や、認知から操作への反応力の低下・情報の取捨選択能力や判断力の低下・思考や判断の柔軟性の低下・行動パターンの固定化といった生理的・心理的レベルの機能低下・不活発性が認められます。
ただし実際の運転行動では、ある程度以上の運転経験があれば、こうしたハンディキャップをかなり補うことができるといわれます。心身の老化が運転に及ぼす悪影響は、７０歳程度までは比較的小さいといえましょう。
運転疲労への配慮が基本
ドライバーの心身面からの事故防止対策としては、まず運転疲労への配慮が挙げられます。運転による疲労は、精神的疲労と目の疲労などによる神経疲労が主体となります。これらの疲労により、�〔乙き�注意力の低下・視野狭窄��自覚的な疲労度の増加という３大症状が現れ、事故の誘因となります。
従って、若年層・高齢層を問わず、運転の前は睡眠・休養を十分にとり、運転疲労をできるだけ防ぐようにすることが何よりも大切です。また、ふだんから栄養バランスのとれた食生活やストレス解消、規則的な生活を心掛け、心身のコンディションを良好な状態に維持しておく必要があります。
その他、体内活動の周期的なリズムが低下して、心身の活動力が最も低下する深夜から明け方にかけての運転は、運転疲労も増大して危険性が高くなります。この時間帯の運転は、できるだけ避けなければなりません。
長時間の運転も運転疲労を増大させるため、注意する必要があります。特に、高齢者の場合は、運転時間を短時間に限定した方が無難です。
ストレスや成人病への対策も重要
若年層の場合は、過度のストレスへの対策も重要です。日本では子どもや若者を甘やかしがちな風潮もあり、ある調査では、日本の児童・若者は諸外国の２倍以上不満を持ちやすいと報告されています。
こうした土壌の上に、激烈な受験競争を強いられるため子どもや若者のストレスが著しく増大し、若年層の無謀運転の誘因にもなっています。
従って、スポーツなどによるストレス解消法をふだんから教えておくことも大切でしょう。教習所などの交通安全教育でも、技術教育だけではなく、交通ルールの尊重や他者・弱者への配慮といった「精神教育」「マナー教育」を充実させることも大切なことと思われます。
一方、高齢層の場合は、自然な生理的老化に加えて、動脈硬化・高血圧・心臓病・脳卒中・糖尿病・痛風などの成人病が起こりやすく、こうした病気があると運転疲労が著しく増大します。運転疲労が病気の進行を早める恐れもあります。
運転中は神経の緊張度が高まり、血圧が上昇しやすいだけでなく、心臓や脳血管などにも負担を与えがちです。糖尿病や痛風を悪化させる危険性もあります。
実際に、タクシーなどのハードな職業ドライバーは、動脈硬化の進展が早くなりがちで、心臓発作などで突然死するケースも多いといわれます。中年期に入ったら、定期的に成人病健診を受けましょう。
その他、抗ヒスタミン薬・抗不安薬・鎮痛薬・抗てんかん薬などを服用している場合は、眠気が起こる危険性があるため、運転を避けなければなりません。
ドライバー本人や周囲の人などが、こうしたことをよく知っておくことが、事故の予防につながります。
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最近の交通事故死をみると、第２次ベビーブーム世代の若年層と、６５歳以上の高齢層の増加が特に目立っています。
若年層の場合は「自動車乗車中」の事故が半数以上を占めています。今後は女性ドライバーの急増も影響し、さらに増加するものとみられています。「自動二輪乗車中」の事故死は３０％程度で第２位ですが、最近はやや減少傾向です。
若者の交通事故死は２２時〜２時の深夜に多く、全体的にスピード違反によるものが４０％以上を占めます。これに信号無視・通行区分違反・追い越しを加えたいわゆる無謀運転が６０％近くに達します。これらのケースでは、「あまり危険でないと思った」「相手方が譲ってくれると思った」など、相手を早くから認知していても相手の動向を十分読み取らず、自分の好ましい方向に勝手に判断しがちな傾向が認められます。
言い換えると、若年層は身体の活動性が高い半面、精神的に不安定で経験に基づく認識力も未成熟なため、心身のアンバランスが目立ち、これが交通事故の要因になるのです。
特に、近年は激烈な受験競争などによって若年層のストレスが増大しており、心身のアンバランスを増幅させて、攻撃的で無謀な運転による事故を誘発するようになっています。
高齢者は不注意運転に気をつけて
高齢層の場合は、致死率（交通事故死傷者中の死亡者比率）が高いのが特徴で、６５歳以上の致死率は全年齢層の３．５倍に達しています。死亡例の７０％以上が「歩行中・自転車乗車中」の事故です。被害者のケースが多いわけですが、近年は「自動車・自動二輪・原付乗車中」の事故で高齢者が加害者になるケースも急増しています。
ちなみに、６５歳以上の免許保有者は近年急増中で、既に３５０万人を超えています。今後はさらに増加し、１０年後には免許保有者全体の２５％以上を占めると予測されます。
こうした高齢ドライバーの事故は、スピード違反などの無謀運転が少ない半面、状況対応力の低下による一時停止・優先通行・右折の違反・運転操作ミスなどが多く、集中力低下によるぼんやりや考え事による不注意・安全不確認事故なども増加しています。
一般的に、高齢ドライバーでは、首や肩、眼球などの運動能力の低下・視覚機能の低下や、認知から操作への反応力の低下・情報の取捨選択能力や判断力の低下・思考や判断の柔軟性の低下・行動パターンの固定化といった生理的・心理的レベルの機能低下・不活発性が認められます。
ただし実際の運転行動では、ある程度以上の運転経験があれば、こうしたハンディキャップをかなり補うことができるといわれます。心身の老化が運転に及ぼす悪影響は、７０歳程度までは比較的小さいといえましょう。
運転疲労への配慮が基本
ドライバーの心身面からの事故防止対策としては、まず運転疲労への配慮が挙げられます。運転による疲労は、精神的疲労と目の疲労などによる神経疲労が主体となります。これらの疲労により、�〔乙き�注意力の低下・視野狭窄��自覚的な疲労度の増加という３大症状が現れ、事故の誘因となります。
従って、若年層・高齢層を問わず、運転の前は睡眠・休養を十分にとり、運転疲労をできるだけ防ぐようにすることが何よりも大切です。また、ふだんから栄養バランスのとれた食生活やストレス解消、規則的な生活を心掛け、心身のコンディションを良好な状態に維持しておく必要があります。
その他、体内活動の周期的なリズムが低下して、心身の活動力が最も低下する深夜から明け方にかけての運転は、運転疲労も増大して危険性が高くなります。この時間帯の運転は、できるだけ避けなければなりません。
長時間の運転も運転疲労を増大させるため、注意する必要があります。特に、高齢者の場合は、運転時間を短時間に限定した方が無難です。
ストレスや成人病への対策も重要
若年層の場合は、過度のストレスへの対策も重要です。日本では子どもや若者を甘やかしがちな風潮もあり、ある調査では、日本の児童・若者は諸外国の２倍以上不満を持ちやすいと報告されています。
こうした土壌の上に、激烈な受験競争を強いられるため子どもや若者のストレスが著しく増大し、若年層の無謀運転の誘因にもなっています。
従って、スポーツなどによるストレス解消法をふだんから教えておくことも大切でしょう。教習所などの交通安全教育でも、技術教育だけではなく、交通ルールの尊重や他者・弱者への配慮といった「精神教育」「マナー教育」を充実させることも大切なことと思われます。
一方、高齢層の場合は、自然な生理的老化に加えて、動脈硬化・高血圧・心臓病・脳卒中・糖尿病・痛風などの成人病が起こりやすく、こうした病気があると運転疲労が著しく増大します。運転疲労が病気の進行を早める恐れもあります。
運転中は神経の緊張度が高まり、血圧が上昇しやすいだけでなく、心臓や脳血管などにも負担を与えがちです。糖尿病や痛風を悪化させる危険性もあります。
実際に、タクシーなどのハードな職業ドライバーは、動脈硬化の進展が早くなりがちで、心臓発作などで突然死するケースも多いといわれます。中年期に入ったら、定期的に成人病健診を受けましょう。
その他、抗ヒスタミン薬・抗不安薬・鎮痛薬・抗てんかん薬などを服用している場合は、眠気が起こる危険性があるため、運転を避けなければなりません。
ドライバー本人や周囲の人などが、こうしたことをよく知っておくことが、事故の予防につながります。
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単身生活者、といっても今回は新入学などで一人暮らしをすることになった学生さんや、いわゆる単身赴任者を中心にその健康管理について考えてみたい。 単身赴任者は、全国で２０万人とも２５万人ともいわれる。海外への単身赴任も増えている今、その数はさらに多いだろう。単身赴任は今や特殊なケースではない。単身赴任に辛く、大変なことが多いのは確かだが、多くの人が避けて通れないものならば、単身赴任につきまとうマイナス・イメージをプラスに変える方法を身につけたいものである。
心の持ち方がすべてを左右する
単身赴任者に対する生活上の変化についての調査によると、次のような項目が上位を占めている。
●酒やタバコの量が増えた
●寝つきが悪くなった・夜中に目が覚 めるようになった
●生活が不規則になった
●栄養が偏ってきた
マイナス面が多いのは当然としても、一方で次のようなプラス面を示す項目も目につく。
●食生活に気をつけるようになった
●読書や勉強の時間が増えた
単身赴任に伴う問題は多く、個々に抱える問題となると、さらにさまざまであろう。しかしそうした個々の違いはあるにせよ、単身赴任を元気に乗り切る人、落ち込んでしまう人がみられるのは、抱える問題によるものだけとは考えにくい。
「何よりも大切なのは心の持ち方です」というのは、長年ソニー本社で産業医を務め、多くの単身赴任者をみてきた福井俊夫先生。「性格的に言えば内向的な人、責任感の強い人、また、家庭を大事にするタイプが単身赴任に適応しにくい傾向にある」という。
単身赴任をすると決まったら、「独身生活を楽しもう」とか、「知らない土地（国）で新しい経験をしてみよう」とか、すべてにポジティブ思考ができる人なら、あまり問題がないようである。例えば、先の調査結果にもみられるように、家族と一緒の時にはなかなか持てなかった「自分の時間」が持てるようになるというプラス面に目を向ける。
赴任地ではマイホームの場合より通勤時間も短縮されるケースが多い。こうしたゆとりを趣味や仕事以外の人との付き合い、コミュニティーへの参加などに当てるという姿勢も必要だろう。
福井先生の扱った落ち込んでしまった人の場合、聞いてみると、単身赴任中、会社とデパートとアパートの三角点しか行動範囲がなかったとか、たくさんの仕事に押しつぶされそうになったとき、相談する人がいなくて……というケースがあったという。
逆に、老後はかつての赴任先へ戻って暮らすつもりという人もいて、この人の場合は、元気で赴任先から帰ってきたという。
心にも健康管理が必要
健康上や経済的な問題はあるが、とした上で、福井先生は「人と一緒によく飲んだり食べたりする人は概して元気ですね」と言う。要は、気楽に、置かれた環境をポジティブにとらえるようにというのが福井先生のアドバイス。 「食生活など、健康管理はもちろん大切なことだが、まず何よりも大切なのは心の健康管理です」と重ねて強調される。
とはいえ、心の持ち方、性格はそう簡単に変えられるものではない。また、どんなに元気な人でも、急激な変化や問題の続出には対応し切れず、心を病む場合はある。そうしたケースも多くみてきた福井先生は「心の問題は、病気ではないから自分で解決するしかないとか、逆に精神病と思われるのではないかとか考えている人がまだ多くて困ります。心の病気も病気なのですし、だれでも罹る可能性はあるのですから、医師に相談してほしい。今はいわゆる精神病でも治療をして職場復帰している人もたくさんいます。まして鬱的になるとか、ノイローゼ気味だというような心理的なケースには適切な方策があるのですから」と気軽に医師やカウンセラーをたずねることをすすめる。
無口になったとか、無断遅刻・欠勤が増えたなどという場合は、メンタルな症状が出たと思って間違いない。心の病気は本人が気づきにくい面があるので、周囲の人の心配りや企業側のケアがより重要になる。
これだけは守りたい食生活のポイント
「よく飲み、食べる人は元気な場合が多い」という福井先生も、こうした人に対しては成人病（生活習慣病）の心配をする。
そこでアドバイスは、まず酒量について。日本酒１合とウイスキーのダブル１杯、ビール１本がだいたい同単位なので、これを２単位くらいまで。休肝日を週に１〜２日つくれば、まず問題はないという。
食事については、朝食を抜かないこと。まんべんなくいろいろなものを食べること。特に野菜を多くとること。夜遅く食べないこと、などが基本的な点である。
しかし、料理はすべて母親や奥さん任せだったという人にとって、食生活の充実はなかなか難しい。そこで料理の専門家や単身赴任の先輩の知恵をかりることにしよう。
まず、単身赴任では多くなりがちな外食。外食に共通する問題点は、野菜不足、脂肪過多といえよう。この点に注意してメニュー選びをする。なじみの店をつくって、食事の管理はお任せという人も意外に多い。経済的な問題は別にしても、家庭的で良心的な店がみつかれば、これも悪くないが、だれでも何時でも、というわけにはいかないだろう。
健康的な食生活のためには、ある程度自炊をマスターする必要がある。因みに１週間２１食のうち外食は１１食にとどめよ、という説もある（丸元淑生『システム自炊法』）。
まず、栄養のバランスだが、難しく考えることはない。外食で多くなりがちな肉や揚げ物系を減らし、野菜を多くとるようにする。食材ごとの栄養分など知らなくても、緑・赤・黄と彩りよく揃えれば、まず問題はない。
買い物も難物だが、ある程度まとめ買いで乗り切ろう。この際のコツは、下ごしらえや下ゆでできるものはして、冷蔵庫・冷凍庫に保存するといい。冷凍食品の利用法も上手になると、だいぶ助かるはずである。料理のテクニックについても、いろいろな知恵があるので、楽しんでマスターしてほしい。自炊は大変と思わず、好奇心を持ってあたることができれば文句なしだが、食事は毎日のこと、あまり神経質にならず、負担になるようなときは、外食も、手抜きも、インスタントもＯＫくらいな気楽さが大切だろう。料理ノイローゼにでもなったら、身につくものもつかない。
やはり、何にもまして大切なのは、心の持ち方なのである。
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心の持ち方がすべてを左右する
単身赴任者に対する生活上の変化についての調査によると、次のような項目が上位を占めている。
●酒やタバコの量が増えた
●寝つきが悪くなった・夜中に目が覚 めるようになった
●生活が不規則になった
●栄養が偏ってきた
マイナス面が多いのは当然としても、一方で次のようなプラス面を示す項目も目につく。
●食生活に気をつけるようになった
●読書や勉強の時間が増えた
単身赴任に伴う問題は多く、個々に抱える問題となると、さらにさまざまであろう。しかしそうした個々の違いはあるにせよ、単身赴任を元気に乗り切る人、落ち込んでしまう人がみられるのは、抱える問題によるものだけとは考えにくい。
「何よりも大切なのは心の持ち方です」というのは、長年ソニー本社で産業医を務め、多くの単身赴任者をみてきた福井俊夫先生。「性格的に言えば内向的な人、責任感の強い人、また、家庭を大事にするタイプが単身赴任に適応しにくい傾向にある」という。
単身赴任をすると決まったら、「独身生活を楽しもう」とか、「知らない土地（国）で新しい経験をしてみよう」とか、すべてにポジティブ思考ができる人なら、あまり問題がないようである。例えば、先の調査結果にもみられるように、家族と一緒の時にはなかなか持てなかった「自分の時間」が持てるようになるというプラス面に目を向ける。
赴任地ではマイホームの場合より通勤時間も短縮されるケースが多い。こうしたゆとりを趣味や仕事以外の人との付き合い、コミュニティーへの参加などに当てるという姿勢も必要だろう。
福井先生の扱った落ち込んでしまった人の場合、聞いてみると、単身赴任中、会社とデパートとアパートの三角点しか行動範囲がなかったとか、たくさんの仕事に押しつぶされそうになったとき、相談する人がいなくて……というケースがあったという。
逆に、老後はかつての赴任先へ戻って暮らすつもりという人もいて、この人の場合は、元気で赴任先から帰ってきたという。
心にも健康管理が必要
健康上や経済的な問題はあるが、とした上で、福井先生は「人と一緒によく飲んだり食べたりする人は概して元気ですね」と言う。要は、気楽に、置かれた環境をポジティブにとらえるようにというのが福井先生のアドバイス。 「食生活など、健康管理はもちろん大切なことだが、まず何よりも大切なのは心の健康管理です」と重ねて強調される。
とはいえ、心の持ち方、性格はそう簡単に変えられるものではない。また、どんなに元気な人でも、急激な変化や問題の続出には対応し切れず、心を病む場合はある。そうしたケースも多くみてきた福井先生は「心の問題は、病気ではないから自分で解決するしかないとか、逆に精神病と思われるのではないかとか考えている人がまだ多くて困ります。心の病気も病気なのですし、だれでも罹る可能性はあるのですから、医師に相談してほしい。今はいわゆる精神病でも治療をして職場復帰している人もたくさんいます。まして鬱的になるとか、ノイローゼ気味だというような心理的なケースには適切な方策があるのですから」と気軽に医師やカウンセラーをたずねることをすすめる。
無口になったとか、無断遅刻・欠勤が増えたなどという場合は、メンタルな症状が出たと思って間違いない。心の病気は本人が気づきにくい面があるので、周囲の人の心配りや企業側のケアがより重要になる。
これだけは守りたい食生活のポイント
「よく飲み、食べる人は元気な場合が多い」という福井先生も、こうした人に対しては成人病（生活習慣病）の心配をする。
そこでアドバイスは、まず酒量について。日本酒１合とウイスキーのダブル１杯、ビール１本がだいたい同単位なので、これを２単位くらいまで。休肝日を週に１〜２日つくれば、まず問題はないという。
食事については、朝食を抜かないこと。まんべんなくいろいろなものを食べること。特に野菜を多くとること。夜遅く食べないこと、などが基本的な点である。
しかし、料理はすべて母親や奥さん任せだったという人にとって、食生活の充実はなかなか難しい。そこで料理の専門家や単身赴任の先輩の知恵をかりることにしよう。
まず、単身赴任では多くなりがちな外食。外食に共通する問題点は、野菜不足、脂肪過多といえよう。この点に注意してメニュー選びをする。なじみの店をつくって、食事の管理はお任せという人も意外に多い。経済的な問題は別にしても、家庭的で良心的な店がみつかれば、これも悪くないが、だれでも何時でも、というわけにはいかないだろう。
健康的な食生活のためには、ある程度自炊をマスターする必要がある。因みに１週間２１食のうち外食は１１食にとどめよ、という説もある（丸元淑生『システム自炊法』）。
まず、栄養のバランスだが、難しく考えることはない。外食で多くなりがちな肉や揚げ物系を減らし、野菜を多くとるようにする。食材ごとの栄養分など知らなくても、緑・赤・黄と彩りよく揃えれば、まず問題はない。
買い物も難物だが、ある程度まとめ買いで乗り切ろう。この際のコツは、下ごしらえや下ゆでできるものはして、冷蔵庫・冷凍庫に保存するといい。冷凍食品の利用法も上手になると、だいぶ助かるはずである。料理のテクニックについても、いろいろな知恵があるので、楽しんでマスターしてほしい。自炊は大変と思わず、好奇心を持ってあたることができれば文句なしだが、食事は毎日のこと、あまり神経質にならず、負担になるようなときは、外食も、手抜きも、インスタントもＯＫくらいな気楽さが大切だろう。料理ノイローゼにでもなったら、身につくものもつかない。
やはり、何にもまして大切なのは、心の持ち方なのである。
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Ｑ 健康な生活を送るためには、生活時間の配分を考える必要があるといいますが、どうしてですか。
Ａ 健康増進のためには、栄養と運動、休養が大切であると言われています。それらを点検するためには、１日２４時間の中で、睡眠、食事、運動、趣味・娯楽などが、どのように組み込まれているか、それは適正な時間配分になっているかを、把握することが重要です。適切な生活時間の配分は、精神的・肉体的休養を効率よくとることにつながり、疫病や疲労、ストレスを予防します。それは、健康の維持増進だけでなく、人間らしい豊かな生活を確保するうえでも欠かせない要因です。
Ｑ 生活時間を点検する方法を教えてください。
Ａ 毎日の睡眠、食事、運動やゆとりの時間など、健康と関連の深い事柄が、どのように時間配分されているかを記録することから始めます。記録することによって、自分自身の生活時間に関心を持ち、問題点を明確にして、改善のためのヒントを得ることができます。
期間は、ほとんどの勤めや学校が週単位で動いているので、最低１週間以上は必要です。
記録内容は、運動や休養など健康増進に必要な時間の取得状況と生活のリズムがポイントになります。
記録表は、１時間が５ｍｍ。線の長さをｍｍで測り、５で割れば時間の長さになります。生活時間の規則性を見るには、表を縦割に眺めます。記入した印や線の、横のズレが少ないほど、毎日の生活のリズムが整っているということになります。
Ｑ 生活時間を記録した後、自分のライフスタイルをどういうふうに見直したらよいのでしょうか。
Ａ 生活時間を点検するのは、各自が現在の生活をより豊かにするためのヒントを得ることを目的にしています。
生活の時間のあり方、つまりライフスタイルと健康の関係については、カリフォルニア大学のブレスロー教授らの調査が有名です。睡眠、朝食、運動、飲酒、喫煙など、いくつかの生活習慣を取り出し、それと健康度との関連性を調べたもので、望ましい生活習慣をよく守っている人ほど健康度は高く、加齢の進行もゆっくりしたものになるという報告がなされています。
このブレスロー報告や、一般的に健康的な生活習慣とされている事柄をもとに、適正な生活時間配分のあり方を考えてみましょう。
�＼験茱螢坤�
健康的な生活の基本になるのは、規則正しい生活時間です。生活時間の記録自体が、生活リズムを把握することに重点を置いています。とはいっても、あまりに拘束感が強く自由がきかない生活というのは、ストレスの原因になります。１週間に１度程度、少し夜更かしして本を読んだり、友達や家族と遊ぶ、あるいは朝寝坊を楽しむのも、息抜きや生活に変化を与える効果があります。
�⊃臾�
睡眠は、疲労回復の一番の基本です。人によって個人差がありますが、１日７〜８時間というのが、一般的に休養を得るための睡眠時間の目安です。
��就寝・起床
就寝・起床時間は、生活リズムを構成する最も重要な要素です。また、寝つきや寝起きが悪い、眠りが浅いといった睡眠に関する悩みは、定刻就寝・定刻起床の習慣化で、解消されることが多いようです。
�た�事時間
１日３回定刻の食事は、仕事などに区切りをつけるきっかけになり、生活リズムのよい転換点になります。規則正しく食事をすると間食もなくなり、体重管理にも役立ちます。
�タ�スタイル
家族と会話しながらの食事は、ストレスを上手に解消するためにもきわめて有効です。１日１回は、できれば家族全員、少なくとも家族のだれかと一緒に食事をするようにしたいものです。
�Ρ親�
適度の運動は、からだの各機能の鍛練や維持、活性化はもちろん、精神的にもリフレッシュさせることができます。また、運動による適度の疲労は、快い睡眠をもたらすもとになります。
�Д肇ぅ譽織ぅ�
便意があるなしにかかわらず、時間を決めてトイレに行くようにすることは、効果的な便秘対策の一つ。便秘が習慣化しないよう、トイレへの定期便を心掛けましょう。
�┝�由時間
生活時間の全てが「しなければならないこと」で埋まってしまっては、肉体のみならず、精神的にも耐えられません。その時の気分で自由に使える時間を持つことは、毎日の生活にとって貴重なことです。
Ｑ 生活時間を見直すことの意義は何ですか。
Ａ 私たちの健康への欲求は、単に病気ではないという域にとどまりません。クオリティ・オブ・ライフといって、毎日の生活をいかに充実させて、自分の生きがいをどうつくり出していくかということに、非常な関心が寄せられています。
そうした生活の質を向上させる際の出発点になるのが、毎日の生活時間の自己点検とその評価です。
健康とか幸福といったことの内容が多様化している今、自分の生活の中身を的確に捕らえる視点が必要です。充実した生活をつくり出す創造力や管理能力は、人生の中で、今後ますます重要なファクターになっていくものと思われます。
以上のような意味で、生活時間を見直すことはとても意義のあることだと言えるのです。
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Ａ 健康増進のためには、栄養と運動、休養が大切であると言われています。それらを点検するためには、１日２４時間の中で、睡眠、食事、運動、趣味・娯楽などが、どのように組み込まれているか、それは適正な時間配分になっているかを、把握することが重要です。適切な生活時間の配分は、精神的・肉体的休養を効率よくとることにつながり、疫病や疲労、ストレスを予防します。それは、健康の維持増進だけでなく、人間らしい豊かな生活を確保するうえでも欠かせない要因です。
Ｑ 生活時間を点検する方法を教えてください。
Ａ 毎日の睡眠、食事、運動やゆとりの時間など、健康と関連の深い事柄が、どのように時間配分されているかを記録することから始めます。記録することによって、自分自身の生活時間に関心を持ち、問題点を明確にして、改善のためのヒントを得ることができます。
期間は、ほとんどの勤めや学校が週単位で動いているので、最低１週間以上は必要です。
記録内容は、運動や休養など健康増進に必要な時間の取得状況と生活のリズムがポイントになります。
記録表は、１時間が５ｍｍ。線の長さをｍｍで測り、５で割れば時間の長さになります。生活時間の規則性を見るには、表を縦割に眺めます。記入した印や線の、横のズレが少ないほど、毎日の生活のリズムが整っているということになります。
Ｑ 生活時間を記録した後、自分のライフスタイルをどういうふうに見直したらよいのでしょうか。
Ａ 生活時間を点検するのは、各自が現在の生活をより豊かにするためのヒントを得ることを目的にしています。
生活の時間のあり方、つまりライフスタイルと健康の関係については、カリフォルニア大学のブレスロー教授らの調査が有名です。睡眠、朝食、運動、飲酒、喫煙など、いくつかの生活習慣を取り出し、それと健康度との関連性を調べたもので、望ましい生活習慣をよく守っている人ほど健康度は高く、加齢の進行もゆっくりしたものになるという報告がなされています。
このブレスロー報告や、一般的に健康的な生活習慣とされている事柄をもとに、適正な生活時間配分のあり方を考えてみましょう。
�＼験茱螢坤�
健康的な生活の基本になるのは、規則正しい生活時間です。生活時間の記録自体が、生活リズムを把握することに重点を置いています。とはいっても、あまりに拘束感が強く自由がきかない生活というのは、ストレスの原因になります。１週間に１度程度、少し夜更かしして本を読んだり、友達や家族と遊ぶ、あるいは朝寝坊を楽しむのも、息抜きや生活に変化を与える効果があります。
�⊃臾�
睡眠は、疲労回復の一番の基本です。人によって個人差がありますが、１日７〜８時間というのが、一般的に休養を得るための睡眠時間の目安です。
��就寝・起床
就寝・起床時間は、生活リズムを構成する最も重要な要素です。また、寝つきや寝起きが悪い、眠りが浅いといった睡眠に関する悩みは、定刻就寝・定刻起床の習慣化で、解消されることが多いようです。
�た�事時間
１日３回定刻の食事は、仕事などに区切りをつけるきっかけになり、生活リズムのよい転換点になります。規則正しく食事をすると間食もなくなり、体重管理にも役立ちます。
�タ�スタイル
家族と会話しながらの食事は、ストレスを上手に解消するためにもきわめて有効です。１日１回は、できれば家族全員、少なくとも家族のだれかと一緒に食事をするようにしたいものです。
�Ρ親�
適度の運動は、からだの各機能の鍛練や維持、活性化はもちろん、精神的にもリフレッシュさせることができます。また、運動による適度の疲労は、快い睡眠をもたらすもとになります。
�Д肇ぅ譽織ぅ�
便意があるなしにかかわらず、時間を決めてトイレに行くようにすることは、効果的な便秘対策の一つ。便秘が習慣化しないよう、トイレへの定期便を心掛けましょう。
�┝�由時間
生活時間の全てが「しなければならないこと」で埋まってしまっては、肉体のみならず、精神的にも耐えられません。その時の気分で自由に使える時間を持つことは、毎日の生活にとって貴重なことです。
Ｑ 生活時間を見直すことの意義は何ですか。
Ａ 私たちの健康への欲求は、単に病気ではないという域にとどまりません。クオリティ・オブ・ライフといって、毎日の生活をいかに充実させて、自分の生きがいをどうつくり出していくかということに、非常な関心が寄せられています。
そうした生活の質を向上させる際の出発点になるのが、毎日の生活時間の自己点検とその評価です。
健康とか幸福といったことの内容が多様化している今、自分の生活の中身を的確に捕らえる視点が必要です。充実した生活をつくり出す創造力や管理能力は、人生の中で、今後ますます重要なファクターになっていくものと思われます。
以上のような意味で、生活時間を見直すことはとても意義のあることだと言えるのです。
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